猛暑の2024年8月5日、日経平均は4451円もの急落をしました。
下落率は12.4%と1987年10月20のブラックマンデーを下回るものの、下落幅としては史上最高です。米株を含む世界の相場がリスクオフとなり、円相場も7月の1ドル＝162円台から一時141円台まで円高・ドル安が進み非常に不安定な動きとなりました。今年の秋には、波乱材料である米大統領選も控えています。トランプ氏が勝利した16年秋の米大統領選。自国産業の保護を目的にした円高・ドル安圧力が強まるとの事前予想に反し、大統領選後は米長期金利の上昇で「トランプ円安」が進んだ過去があります。現政権の政策運営を引き継ぐハリス氏が勝てば、円相場への影響は限られるとみられていますが、インフレ抑制とFRBの利下げ戦略がかみ合わない可能性もあります。ご存じのように、マーケットはいつも予想通りに動くとは限りません。
相場急落時に損失を被った場合、TVやSNSの情報から間違った行動にでることがあります。資産運用では長期・分散・積立の大原則に沿って取り組む姿勢が大切です。
今回は、経済と心理学を組み合わせた「行動経済学」のプロスペクト理論をご紹介します。
伝統的な経済学では、人は常に合理的に行動すると仮定されています。一方、行動経済学では人を合理的でない存在として扱います。実際に金融や経済を動かしている血の通った人間の行動は「リスクに見合ったリターンを求める」といった伝統的経済学の教科書のような合理的なものではなく「儲けたいが、損は一切したくない」と考えます。行動経済学では、「人間は投資で損したときに大きな精神的苦痛を受ける」とされています。プロスペクト理論と呼ばれ、例えば「投資で儲けた時の喜びより、損をした時の苦痛の方が3倍大きい」と言われています。これは人間の脳の構造として、喜びより苦痛の方が記憶に刻みこまれやすいとされているからです。生物の生存本能として生存と繁殖を最優先し、危険や損失を避ける行動をとるものです。
【予想通りに不合理】 ダン・アリエリー著 早川書房/2013年
わたしたちがくだす決断は、従来の経済理論が仮定するほど合理的ではないどころか、はるかに不合理だ。
行動に影響をおよぼす力（感情・相対性・社会規範など）は多大な影響をおよぼしているのに、わたしたたちは自然にその影響力をとんでもなく過小評価したり、まったく無視したりしてしまう。失敗もわたしたちの一部なのだ。
たとえ不合理があたりまえのことであっても、いつどこでまちがった決断をする恐れがあるかを理解しておけば、もっと慎重になって、決断を見なおすように努力することもできるし、科学技術を使って生まれながらの弱点を克服することもできる。
資産運用では長期・分散・積立の大原則に沿って取り組む姿勢が大切です。
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